日本はご存じの通り、いままで過去の地震で大きな被害を受けてきました。
 地球上で起こる地震の約10％は日本列島周辺で起こっているそうです、びっくりです。
しかも、年１回平均でマグニチュード７程度の地震が起きており、１０年に1回平均でマグニチュード８の地震が日本周辺で発生しているという本当に日本は地震列島なんです。
  遡ること130年ほど前、明治24年の濃尾地震（マグニチュード８）が発生した時、工部大学校造家学科（現東京大学）のイギリス人教師、ジョサイア・コンドルさんが現地視察に行ったそうです。そこでコンドルさんが目にしたのは、筋交いもなにも入っていない昔からの日本家屋の倒壊状況でした。
そのとき日本の木造建築に対して「三角形不定の理」をはじめて説いたことが、日本の耐震設計の始まりといわれています。
そして、日本で最初の建築法規である市街地建築法（大正8年）では3階建ての場合は、筋交いが必要であると規定されました。その後、大正12年の関東大震災を経て、翌年には同法は改正され、木造の柱を太くして筋交いを入れることが義務付けられましたが、数量規定に関しては決まりはありませんでした。

 昭和25年に建築基準法が制定されましたが、そのときに木造建築の必要壁量が設定され、軸組の種類と壁倍率が決められました。しかし、そのあと昭和43年に十勝沖地震（マグニチュード7.9）、昭和53年宮城沖地震（マグニチュード7.9）の被害を受けたことで昭和56年に「新耐震設計法」が建築基準法の大改正としてやっと取り入れられました。
 また平成7年の阪神淡路大震災（マグニチュード7.3）の被害状況からも、当時の現行建築基準法に基づいて建てられた木造建築物の被害は少なかったことが確認されました。
 その後、平成12年には、住宅品質確保促進法が制定されました。建築基準法においては制定以来「仕様規定」がメインで建築物が設計されてきました。品確法制定以降は「性能規定」が取り入れられることになり、木造建築物の筋交い端部、柱頭、柱脚には金物の取り付けが義務付けられることになりさらに安全性が高まるよう設計されるようになりました。
 リフォームを検討される場合は、ご自身の建物がどの年代に建築されたものであるのかが一つの指標になりえます。
まずは昭和56年以降に建てられたものであるか？もしもそれ以前に建てられたものであるときは専門家による「耐震診断」をまずは実施してもらい、最適な耐震設計、補強を提案してもらうことをおすすめします。
 R＋reformにおいても耐震診断を無料で行っておりますので、もし不安に考えていらっしゃる方はぜひR＋reformにご相談ください。