はじめに、長期優良住宅に認定されるための9つの条件をご紹介します。
1つ目は劣化対策についてです。
建物の構造を支えている壁や柱、床などの骨組み部分が、少なくとも100年程度は使用できるように建てられている必要があります。
この基準によって、住宅の構造に関する心配なく住み続けられますね。
2つ目は耐震性についてです。
地震が多い日本では、住宅の地震対策も必須でしょう。
命を守ることはもちろん、改修すれば再び利用できるくらいの損傷に抑えられる強度であることが基準です。
3つ目は維持管理についてです。
住宅に長く住み続けるためにはメンテナンスが必要ですよね。
内装や設備の清掃や点検、更新を簡単に行えることも基準の1つです。
4つ目は可変性についてです。
これは共同住宅と長屋のみに求められます。
ライフスタイルに合わせて、住み替えたりリノベ―ションをしたりすることもあるでしょう。
そのような場合に備え、建物をできるだけ壊さず、変化に対応できる造りにする必要があります。
5つ目はバリアフリーに関してです。
上記の条件と同様、共同住宅と長屋のみに適用されます。
将来的にバリアフリーの改修が必要になることもあるでしょう。
そのような工事を行えるように、共用の廊下などに十分なスペースが確保されている必要があります。
6つ目は省エネルギー性についてです。
これは断熱性を高め、冷暖房費を抑えるための基準です。
省エネな住宅は環境に優しいですし、光熱費の削減にもなりますね。
7つ目は居住環境についてです。
周辺地域に配慮した住まいづくりも大切ですよね。
良好な景観の形成や、その他の地域の居住環境の維持・向上に配慮されている必要があります。
8つ目は住戸面積についてです。
狭すぎると良好な居住水準を確保できないこともあるでしょう。
そのため、戸建て住宅の場合は75平米以上と定められています。
9つ目は維持保全計画に関してです。
住まいを快適な状態に保ち続けるために、点検の時期と内容を定めて実施することも基準の1つです。
それぞれの条件の中にさらに細かい規定が定められているため、興味のある方は調べてみると良いでしょう。

長期優良住宅のメリットを3つご紹介します。
まず、住宅ローン控除の対象になる借入限度額が拡充されることでしょう。
住宅ローン控除とは、住宅ローンを利用してマイホームを購入する際、一定の条件をクリアすることで受けられる税金の控除のことです。
一般住宅なら4000万円が控除対象になる借入限度額ですが、長期優良住宅では5000万円です。
次に、投資型減税により、長期優良住宅を建てるために割高になった費用の10パーセントが年末の所得税から控除されることです。
ただ、この制度は現金で住宅を購入した人のためのものであることに注意しましょう。
最後に、不動産取得税の減税による控除額が引き上げられることです。
不動産取得税とは、住宅を取得した際に一度だけかかる税金のことです。
一般住宅の場合の控除額は1200万円ですが、長期優良住宅の場合は1300万円です。
このように、費用面でも多くのメリットがあるのは有り難いですよね。
今回ご紹介したメリット以外にもさまざまなメリットがあるため、ぜひ一度調べてみてください。

今回は長期優良住宅についてご紹介しました。
住宅の性能が良い上に、費用も節約できるのは嬉しいですよね。
当社では長期優良住宅の性能基準を大きく上回る住宅を提供しております。
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